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佐藤琢磨が中心となって立ち上げた東日本大震災被災者支援活動｢With you Japan｣は､ｱﾒﾘｶ合衆国の非営利公益法人である501(c)(3)法人､｢ﾁﾙﾄﾞﾚﾝ･ﾒﾝﾃﾞｨﾝｸﾞ･ﾊｰﾂ（Children Mending Hearts）｣と協力し､現地の支援団体や専門家と協力して震災に苦しむ子供たちの支援活動をｽﾀｰﾄいたします｡
ﾁﾙﾄﾞﾚﾝ･ﾒﾝﾃﾞｨﾝｸﾞ･ﾊｰﾂは､世界中の紛争地や災害地で苦しんでいる子供たちの心の傷を癒すことを目的に､さまざまな支援活動を展開していますが､この度｢Hands and Hearts across the Water（心と手をひとつにして､海を越えて助け合おう）｣というｺﾝｾﾌﾟﾄのもと､With you Japanと協力し､日本の震災地で苦しんでいる子供たちへ､物資･精神面で柔軟な支援活動を行っていくことを決定しました｡ 現在ﾁｬﾘﾃｨ講演会､ﾁｬﾘﾃｨｵｰｸｼｮﾝやｸﾞｯｽﾞ販売､携帯電話募金などの義援金募金活動が予定されています｡またｶﾘﾌｫﾙﾆｱ州ﾛﾝｸﾞﾋﾞｰﾁで開催される第3戦（4月15日〜17日）および第5戦のｲﾝﾃﾞｨ500（5月29日）では､ﾁﾙﾄﾞﾚﾝ･ﾒﾝﾃﾞｨﾝｸﾞ･ﾊｰﾂと共同で作成したﾁｬﾘﾃｨＴｼｬﾂも販売されます｡このTｼｬﾂは将来的にｵﾝﾗｲﾝでも販売される予定です｡加えて琢磨はKVﾛｰﾀｽのﾚｰｼﾝｸﾞｶｰやﾍﾙﾒｯﾄにﾒｯｾｰｼﾞﾛｺﾞを掲載し､世界中のﾓｰﾀｰﾚｰｽﾌｧﾝに対し日本支援のｱﾋﾟｰﾙを続けていきます｡ 現在IRLも琢磨の支援活動に全面的な協力を表明しており､すでにﾀﾞﾘｵ･ﾌﾗﾝｷｯﾃｨやﾀﾞﾆｶ･ﾊﾟﾄﾘｯｸ､ﾏﾙｺ･ｱﾝﾄﾞﾚｯﾃｨ､ﾄﾆｰ･ｶﾅｰﾝなどのﾄｯﾌﾟﾚｰｻｰを含む多くのﾄﾞﾗｲﾊﾞｰたちが､｢日本と米国が手と手を取り合い助け合う友情の印｣として､ｸﾞﾛｰﾌﾞをﾁｬﾘﾃｨｵｰｸｼｮﾝ用に寄贈しています｡今後も琢磨は世界のﾄﾞﾗｲﾊﾞｰやｽﾎﾟｰﾂ選手に､ｸﾞﾛｰﾌﾞの寄贈を呼びかけていく予定です｡これらのｸﾞﾛｰﾌﾞや､その他ｻｲﾝ入りｸﾞｯｽﾞやﾍﾙﾒｯﾄ､ﾚｰｼﾝｸﾞｽｰﾂなどは､近い将来にｵﾝﾗｲﾝのﾁｬﾘﾃｨｵｰｸｼｮﾝに出品される予定です｡ 上記With you Japanの義援金募金活動から得られた収益はすべて､被災地の子供たちが自分の将来を築いていけるようｻﾎﾟｰﾄするための活動に使われます｡ IRLｺﾏｰｼｬﾙ部門の会長であるﾃﾘｰ･ｱﾝｸﾞｽﾀｯﾄ氏は､｢悲惨な災害に見舞われた母国の復興を願いｷｬﾝﾍﾟｰﾝを立ち上げた琢磨を援助することを､私たちはとても誇りに思っています｡多くの素晴らしいﾊﾟｰﾄﾅｰやﾄﾞﾗｲﾊﾞｰたち､ﾁｰﾑのﾒﾝﾊﾞｰ､そして日本のﾌｧﾝやﾂｲﾝﾘﾝｸもてぎの友人たちとともに､ｲﾝﾃﾞｨｶｰの関係者全員は日本の復興を祈っています｡そして琢磨の立ち上げたWith you Japanを通じて､私たちは出来る限りのｻﾎﾟｰﾄを行っていくつもりです｣ ﾁﾙﾄﾞﾚﾝ･ﾒﾝﾃﾞｨﾝｸﾞ･ﾊｰﾂの創始者であるﾘｻ･ﾍｽﾛｳﾞ氏は､｢琢磨､そしてWith you Japan と協力して､多くの子供たちの心に希望の光をともせるような支援を行いたい｣と語っています｡ 佐藤琢磨のｺﾒﾝﾄ ｢日本を襲った震災の被害は本当に甚大なものであり､ひどく胸が締めつけられます｡被災された人々の苦しみは深刻であり､とりわけ子供たちは悲惨な毎日を過ごしています｡個人的にも日本でいろんな方が行っている支援活動に出来る限りの協力をしていますが､ｲﾝﾃﾞｨｼｶｰﾘｰｽﾞを戦っていることもあり､ｱﾒﾘｶから日本を少しでも支援する活動を行ないたいと思います｡このWith you Japanｷｬﾝﾍﾟｰﾝを通じて､少しでも被災地の子供たちの状況改善の支援ができることを願っています｣ 《補足説明》 ●Children Mending Hearts（ﾁﾙﾄﾞﾚﾝ･ﾒﾝﾃﾞｨﾝｸﾞ･ﾊｰﾂ） http://www.childrenmendinghearts.org 2008年にﾘｻ･ﾍｽﾛｳﾞ（Lysa Heslove）によって創設されたﾁﾙﾄﾞﾚﾝ･ﾒﾝﾃﾞｨﾝｸﾞ･ﾊｰﾂは､創造的な表現手段で自分の思いを伝える力を世界中の子供たちに授けることを目指しています｡ﾁﾙﾄﾞﾚﾝ･ﾒﾝﾃﾞｨﾝｸﾞ･ﾊｰﾂでは､恵まれない環境で生活をしている米国の子供たちと世界の紛争地に生活する子供たちの間でｱｰﾄを交換することにより､子供たちの秘められた能力を開発するとともに､勇気を与え､思いやりや平和を願う気持ちを芽生えさせ､それを伝える言葉を授けていきます｡ ●501(c)(3）法人 米国において､内国歳入法典第501条Ｃ項3号の規定に基づき､連邦法人所得税免税や寄付税制上の優遇措置などの対象となる免税(Exempted)非営利公益法人｡法制上､公益法人としての固有の法人類型が存在しない米国においては､日本のような公益性認定や監督規制のための特別な第三者機関ではなく､ 内国歳入庁が税法上の規定に基づき､免税資格の認定付与ならびに監督規制を行う｡実質的には､日本の公益法人や英国の登録ﾁｬﾘﾃｨに相当します｡（出展：公益法人関連用語集､公益法人協会）  
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